復活を信じて

モータースポーツ界から軒並み日本メーカーが撤退または休止を宣言。

ホンダ：フォーミュラ１世界選手権大会
スズキ、スバル：世界ラリー選手権大会

残るはＦ１のトヨタ。

でも、アメリカのビッグ３のどれかはつぶれるのは時間の問題だし、あのトヨタが赤字決算になろうかという１００年に１度と言われる世界不況が押し寄せるこの状況で、ずるずると続けて各メーカーが泥沼に入って経営に対する批判を食らうよりも、その前にまだ損失が少ないこの時点で撤退する事は、今後景気回復後の復活する時のためにも英断だと思いますよ。

モータースポーツを愛するひとりとしては、日本メーカーに続けてもらいたい気持ちもないわけでもないですが、ここは復活を信じて待とうと思います。

そのためにも麻生総理には、早く景気回復を実現してもらいたいと願うばかりです。
＜麻生総理への願いが通じますように＞
hhttp://d.hatena.ne.jp/tadasi-i/20081215/1229698437

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＜丹羽経済政策の概略＞
http://homepage2.nifty.com/niwaharuki/framepage1.htm

1） 日本経済は需要不足である。（潜在ＧＤＰは８８０兆円、現実のＧＤＰは４８０兆円、すなわち４００兆円のデフレ・ギャップが生じている。これは稼働率が６０％弱である事を示している。（逆算するとすぐ分かります。４８０×１００／６０＝８００）小泉政策は、日本経済は需要側ではなく供給側に問題ありという前提で政策を進めている。この事は倒産・失業を増大させ却って経済を縮小させるものであり、この政策の行き付く先は外資への日本売渡しとなります。

2） 現下の不況を克服するには金融政策では無理で、財政政策が必要です。しかし国債発行は問題が多く、国民や市場の納得を得にくい。両方を満足させる政策が政府貨幣発行です。（ただし国債発行を財源とする財政拡大政策でもかまわない）

3） 日本経済が５％成長に達するまで銀行からの債務履行を凍結し、その間の債権は全額政府が保証する。その財源は政府貨幣の間接的発動による財源による。多額の債務を抱える個人・法人は政府の間違った経済政策の犠牲者であり、政府の適切な需要管理があれば経済的困難に陥る事はなかったのである。従って支払いの凍結要求には合理性がある。

4） 『通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律』（昭和六十二年六月一日法律第四十二号）第４条により、４５０兆円の政府貨幣発行権限証書を１枚作成し、日銀の発行する４００兆円の保証小切手１枚と交換して、それを財源とする。

5） 政府貨幣発行は、倫理の喪失の危機を招くのではなく、何もしないことが却って失業者の増大と、犯罪を増やし、国民の倫理観を崩している。

６）低成長率での不良債権は政府の責任である。高成長率下での不良債権は企業の責任である。

一度、ホームページに掲げてある丹羽経済学博士の論文をお読み頂きたいと思います。
http://homepage2.nifty.com/niwaharuki/

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＜＜富士重＞世界ラリー選手権から撤退　日本メーカー、ゼロに＞
（毎日新聞 - 12月16日 20:51）

　富士重工業は１６日、国際的な自動車レース「世界ラリー選手権」（ＷＲＣ）を今年を最後に撤退すると発表した。スズキも前日、０９年から同レースへの参戦を休止すると発表しており、ＷＲＣに参戦する日本の自動車メーカーはなくなった。ホンダもＦ１撤退を表明しており、世界的な景気低迷が国内の自動車メーカーのモータースポーツ離れを加速させている。

　東京都内で１６日会見した富士重の森郁夫社長は、撤退の理由を「世界的な経済情勢の急激な悪化で、自動車市場が大幅に縮小し、経営を取り巻く環境が大きく変わった」と説明。「経営をつかさどる立場として、スバルブランドを守るため（経営資源の）選択と集中に迫られた」と言葉を詰まらせた。撤退による経費削減効果は数十億円といい、こうした費用は今後、環境対応車の開発などに振り向ける方針だ。

　富士重は９０年から同レースに参戦し、９５年から３度の年間総合優勝を果たした。今後も、ＷＲＣより改造が少なく、市販車に近い自動車を使ったレース「Ｐ−ＷＲＣ」などへの車両供給は続けていく。【森有正】