一般企業なら倒産の危機？（追記しました）
朝日新聞（＆TV朝日）やら毎日新聞（＆ TBS）はアレな報道機関ですが、いやーすごい内容ですね。
とても、日記には書けないような内容なので詳しくはこちら（笑）
＜毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる まとめ＠wiki＞
http://www9.atwiki.jp/mainichiwaiwai/
最近の日本の風潮では、食品偽装とかで謝罪してもマスコミによる集中攻撃的な報道によって倒産してしまう会社が出るくらいなので、日本をここまで世界的に貶めるような記事を垂れ流していたわけですから、毎日新聞もタダでは済まない。
と、言いたいところですが、第４の権力であるマスコミ様ですから、結局うやむやになって終了ってところでしょうか。
なので、そのうちネット上から消える可能性があるので、個人的資料として残しておこうと思います。
＜追加情報その１＞
29 名前：可愛い奥様 投稿日：2008/06/25(水) 09:20:21 ID:Rgq5hBUQ0
今北さん用 毎日新聞変態ニュース問題の流れ
毎日新聞海外向け英語サイトで9年前から日本を誤解させる変態ニュースを発信(1999年の記事まで確認されている)
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2008年5月から2ちゃんねるで「毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる」コピペが始まるが、あまりの内容の酷さにねらーも釣りだと思っていた(2008/05/？)
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「毎日新聞英語版 「変態ニュース」コーナー閉鎖」とJ-CASTが配信(6月22日7時56分)
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「えっ！？あれマジだったの？」とプチ祭り
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２ちゃんねるが該当サイトのmetaタグに"japanese girl","hentai","geisha"など記入されていること発見する(2008/6/23午前) 追加：これにより問題は記者ではなく会社にあることが表面化
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該当サイトのmetaタグから"japanese girl","hentai","geisha"が削除される(2008/6/23昼過ぎ) 追加：まだ残っているページもあります
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毎日新聞トップページに謝罪文が小さく表示されるが、内容はお粗末
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毎日新聞英語サイトに謝罪文が掲載されるが、やはり謝罪というより言い訳だった
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謝罪文で「責任者を処罰する」とあるが、6/25でデジタルメディア局(今回の問題の責任部署)局長は取締役昇進することが発覚(この記事自体は5/17発表)
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毎日新聞が朝刊の内容と同じお詫びを掲載 6/25 2:30 しかし内容は過去記事の隠蔽強化、デジタルメディア局への処分という書き方ではなくなり監督処分を含め処分に
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本日現社長が日本新聞協会会長に、デジタルメディア局からの社長昇進会議予定（いまここ
＜追加情報その２＞
372 名前：可愛い奥様 投稿日：2008/06/25(水) 00:37:05 id:RmTb16850
シーファーが日本を児童ポルノ大国呼ばわりした原因は、毎日新聞英語版でやった捏造記事が原因らしい
http://society6.2ch.net/test/read.cgi/giin/1206967952/599-601
日本ユニセフがこの問題を重大視しないのは、彼らも毎日新聞と手を組んでいたから
毎日新聞の捏造記事で外圧を仕掛け、そ知らぬ顔をして自分達がキャンペーンをしかけるという典型的なマッチポンプってわけ
児童ポルノ禁止法問題は日本ユニセフと毎日新聞の典型的な自作自演だったんだよ
知らぬは国会議員だけってわけね
441 名前：可愛い奥様[] 投稿日：2008/06/25(水) 01:07:24 id:RmTb16850
>>417
日本ユニセフが毎日新聞を不問にしてるのがまさにその証拠
それにシーファーの「日本が児童ポルノ大国」発言も根拠が無くて、どうしてそういう発言が飛び出したのか今まで不明だったけど、
日本三大新聞のうちの一つが公然とこういう事をやってたなら納得もの
新聞に書いてあるなら事実だろう、と思われても仕方ないしね
だいたい毎日はこんなもみ消し工作までやってるし
"HENTAI"も含んでいたというMETAタグも削除してる
545 名前：可愛い奥様[sage] 投稿日：2008/06/25(水) 01:40:20 id:p6q1MDxG0
誘導とか思われるのも何なので、たとえば一つ
本家ユニセフが日本ユニセフの支持を表明
ttp://www.unicef.or.jp/special/0705/cyberporn06.html
日本ユニセフが出した「日本は児童ポルノ大国」と言う
でたらめな主張を本家ユニセフは支持しているのです。
（日ユニの主張は今回の毎日の記事と同じく愚劣な虚構です）
両者の立場（主張）って実はそんなに相違はありません
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＜毎日新聞が謝罪、関係者処分 「低俗過ぎ」英文記事への批判で＞
「Mainichi Daily News」で配信していた、日本の風俗などを紹介する記事に「低俗すぎる」などと批判が相次いだことを受け、同社はサイト上に謝罪文を掲載。デジタルメディア局長らを処分する方針を明らかにした。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0806/24/news054.html
毎日新聞社の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」で配信していた、日本の風俗などを紹介する記事に「低俗すぎる」などと批判が相次ぎ、同社は6月23日、「毎日新聞社として、批判をいただきました記事へのおわびを申し上げます」などとする謝罪文を掲載し、デジタルメディア局長らを処分する方針を明らかにした。
問題になったのは、同サイトの1コーナーだった「WaiWai」。「週刊大衆」「週刊実話」「Spa！」など国内の雑誌報道を引用しながら風俗を紹介するコーナーだが、「日本人女性の55％は、出会ったその日に男と寝る」「六本木のレストランでは、食事の前に材料となる動物を獣姦する」など極端な内容も多く、「低俗過ぎる」「誤解を与える内容を世界に配信し日本をおとしめた」「日本が誤解される」などといった批判が5月下旬ごろから「2ちゃんねる」などで起きていた。
同社は「雑誌の一部を引用したものとはいえ、サイトに掲載したことは問題があった」として、批判のあった記事を削除。問題がありそうな過去記事もアクセスできないようにし、検索サイトにも非表示にするよう要請した。同コーナーの編集方針を改め、記事の選択基準も大きく変えたが、「今後同様の批判を受けることがない編集体制を作るため」として抜本的に見直し、21日に同コーナーを廃止した。
謝罪文と経過説明は日本語と英語で掲載した。監督責任者のデジタルメディア局長と、同コーナーの担当部長、担当編集者を厳重に処分するとしている。
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＜毎日新聞「低俗過ぎ」英文記事問題で余波 “引用元”釈明、「hentai」メタタグも＞
http://www.excite.co.jp/News/it/20080625200400/Itmedia_news_20080626007.html
毎日新聞社の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」（MDN）が掲載した記事が「低俗すぎる」などと批判され、同社が記事を削除するなどした問題をめぐり、ネット上で余波が広がっている。
問題となった記事の引用元とされた雑誌「サイゾー」は6月25日、該当する記事の全文をWebサイトに掲載し、「記事にあったような表現はしていない」と説明した。
MDNのコーナー「WaiWai」は昨年7月、「Defense Ministry turns to 'Lolita' manga character to reveal inner self"」（防衛省は、内情を説明するためにロリータ漫画のキャラクターに頼る）という記事を掲載。「サイゾー8月号によると、パールハーバーと南京大虐殺を行った政府機関の後継が、テディベアを持ったぶりっこのメイド少女キャラに、日本の防衛政策を説明させているようだ。最近は多くの政府機関がきわどい幼児性愛漫画キャラを使って活動を紹介しているが、防衛省のキャラは日本のオタクを惹きつけていると同誌は報じている」──などとしていた。
サイゾー編集部には「本当にこんなことを書いていたのか」などの問い合わせが多数寄せられたという。このため、編集部は記事の全文を掲載し、「少なくとも『パールハーバーと南京大虐殺の後継』といった表記が『サイゾー』記事内には存在しないことを、ここに明記しておきます」と釈明した。
記事が取り上げた「まんがで読む防衛白書 平成17年度版」の作者・でこくーるさんは、ブログで「自分の仕事が内容改竄（かいざん）紹介含みで海外の恥さらしになってると思うと、防衛省さんに申し訳なすぎる…」などと胸の内を告白している。
でこくーるさんが毎日新聞に問い合わせたところ、「でこくーる個人にどんな迷惑がかかったのか？ 万一そういったことがあったら誠心誠意処置を取らせて頂くがブログに書くなと言われた」という。
また、MDNのトップページのメタタグに「hentai」「japanese girls」「geisha」などが設定されていたことも判明。「hentai」は性的表現のある日本の漫画やアニメ全般を指す言葉として海外で使われている（Wikipediaの説明）。現在は削除されているが、「hentaiなどの検索キーワードで記事が上位に引っかかるようにする思惑があったのでは」と2ちゃんねるで議論になっている。
問題となったのは、MDNのコーナー「WaiWai」が掲載していた一連の記事。国内の雑誌記事を引用しながら日本の風俗などを紹介していたが、「低俗過ぎる」「誤解を与える内容を世界に配信し日本をおとしめた」といった批判が2ちゃんねるなどで相次ぎ、同社は21日にWaiWaiを閉鎖。23日に謝罪文をネットに掲載し、デジタルメディア局長らを処分する方針を明らかにしていた。
